iPhoneは独り勝ちなのか

2022年に入って早々、Appleの時価総額が一時3兆ドルを超えたことがニュースになった。日本円にして約348兆円である。日本のGDPが5兆ドルと言われていることを考えれば、その凄まじさが分かる。

驚くべきは、アナリストなどの間で「Appleの成長はまだ続く」とする声が少なくないことだ。巨大化したテクノロジー企業の時価総額が、ほとんどの国の経済規模を上回る時代が到来している。

今回の記事では、Appleが展開する事業について改めて紐解く。世界最強の名をほしいままにしたAppleが今後どうなるか、より高い解像度をもって世の中を見られるようになるはずだ。

 

iPhone:世界中で売れまくる高級スマートフォン

Apple製品として筆頭に挙げられるのは、いうまでもなくスマートフォン「iPhone」だ。毎年アップデートを重ね、2022年1月現在は「iPhone 13」シリーズを展開している。

売上規模は年によってアップダウンがあるが、全体として拡大傾向にある。2021年9月期には「5G」対応によって買い替え需要を掘り起こしたほか、パンデミックによる巣篭もりが追い風となった。

IDCによる発表によるiPhone出荷台数は上グラフの通り。2018年度まではApple自身も具体的な販売台数を開示していたが、上記のようにIDCのものも非常に正確であることが分かる。

情報の取得方法「IDC’s network of country-level mobile phone tracking services

それによると、iPhoneの販売台数は2015年までに急拡大し、その後は横ばいとなった。2019〜2020年にかけては売上が減少したが、端末当たりの価格を引き上げることで売上規模を維持した。

ところが2021年度には、ピークである2015年度の売上をさらに上回ってしまった。IDCによるデータでは、販売台数は2億3,990万台(2020年10月〜2021年9月)。

 

iPhoneの平均単価は2013年度から33%上昇

同期間における世界全体のスマートフォン販売台数は約13.8億台。iPhoneはそのうち17%ほどを占めた。トップシェアはサムスンで20%強。第三位はシャオミの14%弱となっている。

Appleの決算期に合わせた世界全体のスマートフォン出荷台数は上の通り。2017年度に15億台を販売したが、その後は減少基調に。2020年度までにかけ大きく落ち込んだが、2021年度は再び盛り返した。

暦年のiPhone売上高をIDCによる同出荷台数で割ると、2021年度には800ドルを超えた。2013年度に600ドル程度だったことを思えば、実に33%も値上がりしたことになる。2021年度はAppleにとって、単価・販売台数ともに最高の一年だったと言える。

 

 

日本におけるiPhone

「2007年に北米でiPhoneが発売され話題が日本にも伝わる。その中でソフトバンクが国内初のスマートフォンとして2008年にiPhone3Gを国内で販売し、大行列ができるフィーバーとなった。

その初期のiPhone購入者とメディアの評判でスマートフォン=iPhoneの地位が確立されたと思う」

確かにiPhone登場以前を見てみると、欧米では「BlackBerry」というスマートフォンが登場していたが、日本では一部の企業内で用いられたのみで、一般にはほとんど普及しなかった。そのため、日本人にとってのスマートフォンはやはりiPhoneということになる。それだけ、iPhoneを日本に伝道したソフトバンク創業者・孫正義が引き起こした“ビッグウェーブ”は大きかったということか。

 

 

 

 

 

 

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